公益財団法人「新聞通信調査会」（西沢豊理事長）は２３日、今夏の東京五輪・パラリンピックに関し、「中止、延期すべきだ」との回答が全体の７割超を占めたとする世論調査の結果を公表した。 理由は「世界中から人が来ることは感染拡大につながる」が最も多かったという。
ソース：https://www.jiji.com/jc/article?k=2021012400086&g=soc
Source: 政治経済
【世論調査】東京五輪「中止・延期」が７割 感染拡大を懸念―新聞通信調査会
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